太陽光発電システムを導入することで、電気代を削減したり、環境に配慮した生活を実現したりできます。その一方で、太陽光発電システムには維持費がかかることを覚えておかなければいけません。本記事では、太陽光発電で維持費がかかる理由や、維持費の相場を詳しく解説します。ぜひ参考にしてください。

太陽光発電に維持費がかかる理由

太陽光発電の維持費がかかる理由は主に3つあります。

FIT法に基づくメンテナンスの努力義務

まず、FIT法に基づくメンテナンスの努力義務が挙げられます。この制度は、再生可能エネルギーから発電された電気を国が電力会社を通じて買い取る仕組みです。そして、設備の発電性能を維持するために定期的な保守点検が求められます。2017年に改正された法制度では、住宅用太陽光発電もメンテナンスの対象に含まれるようになり、これが維持費の一因となります。

発電量の低下を防ぐため

次に、発電量の低下を防ぐためのメンテナンスです。ソーラーパネルは外部の影響を受けやすく、汚れや障害物が発電効率を下げる原因となります。とくに結晶系パネルは、影一つでその列全体の発電量が低下するため、汚れや障害物を取り除く作業が重要です。

故障リスクを低減させるため

最後に、故障や寿命の問題です。太陽光発電設備に使用されるソーラーパネル、蓄電池、パワーコンディショナーにはそれぞれ法定耐用年数と期待寿命があり、故障のリスクも存在します。ソーラーパネルの寿命は約20〜30年ですが、それ以外の機器は数年ごとに故障する可能性があり、定期的な点検や修理が必要となります。これにより、維持費がかかるのです。

一般住宅用の太陽光発電の維持費の相場

資源エネルギー庁のヒアリング結果によると、一般住宅用の太陽光発電設備の定期点検費用の相場は約2.8万円で、これが約4年ごとにかかります。また、パワーコンディショナー（パワコン）の交換費用は約20.9万円で、交換は約20年に1度必要です。これらを基に、5kWの発電システムを導入した場合、年間の維持費（円/kW/年）は次のように算出されます。

・（定期点検費用2.8万×5回＋パワコン交換費用20.9万）÷5kW÷20年間＝約3,490円/kW/年

太陽光発電の維持費の内訳を紹介

太陽光発電システムの維持費用にはいくつかの項目があり、それぞれの費用については設備の種類や状況に応じて異なります。以下は、その内訳と目安となる金額です。

定期点検費用

太陽光発電システムでは、改正FIT法により3〜4年に1回の定期点検が義務付けられ、発電性能の維持が推奨されています。点検費用は1万〜3万円程度で、無料点検を提供している施工会社も少なくありません。点検は1年目、5年目、9年目以降、20年目以降のタイミングで行われます。設備の劣化や破損状況を確認し、必要な補修作業が行われます。

清掃と除草

屋根設置型ではパネル周辺の草木処理、地上設置型では設備周囲の除草が必要です。清掃と除草は年に2〜3回が推奨されており、ソーラーパネル1枚あたりの清掃費用は500〜1,000円、除草費用は1平方メートルあたり50〜150円となります。年間の費用目安は、約20万円です。

保険料

太陽光発電システムには、災害や故障時の修理に備えた保険加入が推奨されます。保険料は初期費用の2.5〜3％が相場です。保険の内容には、火災、風災、盗難などをカバーする企業総合保険や動産総合保険、個人賠償責任保険などが含まれます。また、発電停止時の収入低下を補償する休業補償保険や出力抑制保険もあります。

故障や破損時の修理代

故障や破損が発生した場合、ソーラーパネル、パワーコンディショナー、売電メーターの修理費用がかかります。ソーラーパネルの修理費用は10万〜15万円、パワーコンディショナーは交換時に20万〜30万円、修理は3万円程度です。売電メーターの交換は10年ごとに行われ、費用は1万〜2万円程度です。

固定資産税

10kW未満の住宅用太陽光発電は基本的に固定資産税の対象外ですが、設備規模や設置場所によっては課税されることがあります。固定資産税の計算式は評価額×1.4%で、1年目は取得価格×0. 936、2年目以降は前年度評価額×0.873で算出されます。

所得税

太陽光発電における所得税は、売電から得た所得に基づきます。発電量が少ない場合は税負担は少なくなりますが、20万円以上の売電所得があった場合、確定申告が必要です。税額は、売電収入から減価償却費などを差し引いた後に算出されます。

廃棄費用

設備の寿命が来た際には撤去費用、運搬費用、処分費用が必要になります。リサイクルが認められる場合を除き、導入費用の5%程度を見込んでおくと良いでしょう。高所作業が必要な場合は、足場費用も加算されます。改正FIT法では廃棄費用の積立が義務化され、再エネ特措法でも適切な廃棄が求められています。

まとめ

太陽光発電システムは、電気代の削減や環境への配慮に役立つ一方、維持費も考慮する必要があります。定期的な点検やメンテナンスが義務付けられており、発電性能を維持するためには定期点検や清掃、故障のリスク管理が重要です。維持費の内訳には、点検費用や除草、保険料、修理代、固定資産税、廃棄費用などがあります。これらの費用は、年間で数万円から数十万円かかることがあります。それでも、長期的に見れば発電効率の向上やコスト削減に貢献するため、適切なメンテナンスが大切です。

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